お客様は日本人だけじゃない!ビジネス英語は必須な能力です

集合住宅

不動産取引をするとき、宅建を持っている取引主任者が、重要事項説明書という文章を読み、物件や契約の詳しい内容を説明しないといけません。でも相手が外資系などの場合、英語が話せないと困ってしまいますね。特に最近は外資系ファンドとの取引が多い傾向にありますので、英語力はつけておいた方がいいです。英語力を身に付ければ、お客さんが外国人系のビジネスや、高給が期待できる外資系の不動産企業等でも活かすことができるので、利点を詳しく見ていきましょう。

 

★最大の難関、英語での重要事項説明

 不動産業法で、土地建物を売買または仲介する場合には、業者は取引に際し重要事項説明書を読み上げなければなりません。
契約の準備までは取引主任者でなくても行えますが、重要事項説明は、「必ず」宅地建物取引主任者しか行ってはいけない規則があります。
こういった理由で、宅建保有者は貴重な存在なので、会社内で優遇されます。

 しかし、取引相手が外国人であった場合、その外国人にも分かるように、瑕疵担保責任や買い戻し特約などの特約条項まで、細かい契約内容を伝えなければなりません。
この場合、中途半端な英語力で伝えることは不可能です。

 

★英語ができれば、お客さんが外国人でも怖くない

 上記したように、英語力が足りないと、外国人との不動産取引は出来ません。
でも、裏を返せば、英語さえできれば外国人相手にも取引ができるので、大きく他の取引主任者をリードすることになります。
商売の基本は、ライバルが少ないところを狙うのが鉄則です。
外国人相手の市場は当然、日本人相手の市場より少ないです。
英語力を身に付けることが出来れば、大きな収入アップが望めます。

 

★外資系ファンドの不動産会社にも就職できる

 外資系の不動産会社は、高いスキルが要求されるため間口は狭いです。
外資系に就職したいのなら、英語力は必須スキルと言えます。
しかし外資系の場合、就職することが出来れば、国内の不動産会社の給料より、2倍から10倍になることもあります。
スキルが高ければ、数千万円の年収だって見込めるのです。

 外資系不動産ファンドで沢山の収入を得たいと思ったら、宅建と英語力は最低限身に付けておくべきです。

 

★宅建と英語力があれば、外国人との取引に困らないし、高給取りの外資系に入社できる可能性も高まります

不動産は外資系が注目している業界でもあるので、たとえ外資に入社していなくても、取引相手になる可能性はこれからも高くなるので、英語は身に付けておいた方がいいでしょう。